新規キャッシングを断られる人に共通している理由とは?

キャッシングの契約が可能か断られるかは、各会社の定められている審査基準によります。
 

各会社が独自に判断をするものですが、複数回断られているなら、大きな要因があると考えられます。契約できない人には契約できない共通した大きな理由があります。
 

キャッシング会社、消費者金融では、契約を断る際に、理由を説明してくれる親切な会社はありません。決まって言うセリフがあります。
 

「総合的な審査の結果、ご契約を見送る事にさせて頂きます」
 

こういった断り方をしますので、自分で思い当たる節がなければ、理由もわからないまま帰るということになるのです。もし理由を訊こうものなら、
 

「機械による自動審査なので私にもわかりません」
 

こう回答する事がマニュアル化されているため、詳細の説明をしてしていません。また安易に回答すれば、審査内容を漏らしてしまうためとも言われています。
 

契約するための条件をまとめていきます。これがわかれば簡単に断られることはありません。
 

テクニックではなく、最低限必要な事項について説明をしていきます。何度も断られている人は申し込みの前にチェックをしてみてください。
 

1.安定した収入がない

 

給与所得者であれば

  • 給与収入

自営業者であれば

      
  • 営業収入
  • 不動産収入
  • 農業収入

このような収入が一般的です。

安定した収入というのは、定期的に定額の収入がある事を指します。
 

しかし公的機関から支給されている

  • 年金生活
  • 生活保護費
  • 失業保険類の給付

このような給付では契約ができないケースが多いです。
 

これは収入なのか、給付なのかで判断をされています。安定という話では給料でも年金でも良い気もしますが、給付というのは、公的機関から支給されるものになり、主に生活費を補填するために給付されるものです。
 

また、収入は低ければいけないということでも、高ければいいというわけではありません。安定しているという事が前提になります。
 

安定具合で言えば、

       
  • 公務員
  • 大企業の正社員
  • 中小企業の正社員
  • 契約社員
  • アルバイト
  • パート

という順になります。
 

パート勤務でも、仕事を継続していれば勤務1ヶ月でも契約をする事が可能な消費者金融は多いです。契約率は、大手消費者金融で80%が平均となっています。
 

①断られる大きな理由その1

収入面での問題があるかもしれないということになります。ここでヒットする場合は、年収の申告金額を改善してみてから再度申し込みをしてみてはいかがでしょうか?
 

2.仕事をしている確認が取れない

 

仕事をしている確認は、在籍確認というもので取ります。担当者が個人名で電話連絡を入れて、仕事をしているかどうかの確認をするという方法です。
 

しかし、在籍確認が取れない場合もあり、例えば職人系の建築業は、仕事の受注は携帯電話で受けて、固定電話での連絡はほぼ受けないというようなパターン。
 

事務所に人が不在な事も多く、電話連絡をしても不在がちなことが多く、在籍確認が取れないということがあります。
 

最近では固定電話がないケースもあります。この場合、勤務している確認が取れないので、契約が難しいパターンもあります。こうなると契約の可否は消費者金融側の個別的判断になります。
 

もし、何度も断られていて、勤務先に固定電話がない場合はここが原因かもしれません。
 

①会社の存在確認が取れない

 

勤務先の存在自体の確認が取れない事も断られる原因になります。
 

1週間前に会社を興したとか、マンションの一室を自宅兼事務所としているようなケース。客観的に勤務先の存在の確認ができなければなりません。
 

自営などで仕事をしているなら、確定申告書の控えを持参したり、取引先関係との書類を持参することで会社の存在確認としてくれるケースがあります。
 

また、ネットでの営業確認ができればOKというケースもあります、この場合の契約の可否も、消費者金融側の判断になります。
 

申し込み時に、勤務先の事でしつこく質問をされるようなら、ここが引っかかっているポイントかもしれません。
 

②断られる大きな理由その2

 

勤務先への在籍確認、会社の存在確認が困難で断られてる可能性があります。必要書類などを確認してから審査に臨みましょう。

3.返済能力調査でひっかかるケース

 

信用情報センター(金融機関での借り入れを把握しているセンター)に連動します。
 

キャッシング、ショッピング、銀行系のキャッシングの現在利用している金額から返済するであろう返済金額が算出されています。
 

はじめての利用のケースだと該当しないと思いますが、キャッシング等の利用が100万円ある場合には、毎月の返済額は借入額の3%前後になり、この3万円を支出とみなされます。
 

また、総額の借り入れ金額が、年収の1/3を超えれば貸金業法の総量規制により、追加での借り入れは不可となります。
 

新規キャッシングでは考えられないケースですが、過去の取引で金融取引に延滞などがあり、延滞が解消されていない。年収の割に借り入れ金額が多いという場合も契約は見送りになる可能性が高いです。
 

また返済能力調査は月収から、必要な生活費を差し引いて、返済能力があるかどうかという調査をしています。
 

他社借入額がある場合には、他社借入額の返済金額を差し引いて返済能力調査を行います。ここでNGが出れば契約ができない可能性が高くなります。
 

たとえば一人暮らしをしていれば、

       
  • 家賃
  • 光熱費
  • 食費

等の必要経費はかかりますよね。そういった支出の部分を各社が独自に計算して、独身か既婚かというセグメントで必要な生活費を計算しています。
 

また、何人家族かによって食費も変わりますし、こういった平均的な支出のベースを作っています。これが仮に7万円と算出されたとします。
 

月収が毎月5万の人が、この7万円支出された場合には、どこからの借り入れがなくても債務比率オーバーということになります。
 

しかし、オーバーになった場合でも、その場で断られることはなく、こんな場合はヒアリングで、
 

「手元に毎月いくらくらい残りますか?」
 

と確認をされることがほとんどです。
 

ここで少ない金額を回答すると契約不可となるので、事前に計算したうえで契約に望みましょう。
 

①断られる大きな理由その3

返済能力があるかどうかということになります。ここの部分が見えにくくわかりにくい点になるでしょう。「手元に毎月いくら残りますか」とか「他に借り入れはありますか?」という質問をされたらこの部分を疑ってみましょう。
 

4.その他のケース

 

年齢による制限があります。安定した収入のある20歳~69歳前後の方が審査の対象になりますが、高齢だと限度額は低く設定になる傾向にあります。
 

また若年の既婚者も低い限度額からのスタートになることが多いです。理由は同世代の独身者と比べるとリスクが高いと判断されるからです。
 

若年で既婚者だと収入が少ない割に支出する固定費が多くなりますし、年配のケースだと現在の収入以上は見込めないと考えるのが普通だからです。
 

返済の期間も60回前後で設定しているので健康的に返済が可能かどうかという問題も出てくるからです。
 

これも最近は見直されていますが、過去に利息返還請求を行った人。一時的に契約をしないという考えが多かったようですが、最近では通常の新規と同じように契約をする会社が多くなりました。
 

以前、断られた会社に、再度申し込みをして契約をすることも可能です。各会社の契約基準は社会情勢に連動したり、各会社の財務状況により変動をさせることも多いです。
 

また勤務先が変更になっていたりと個人の情報も変わってきているでしょうし、都度見直しは可能になります。
 

数年前には契約率が50%という時期もありましたが、現在の契約水準は高く、基本的に契約をする傾向にあります。過去に断られた方はもう一度挑戦してみましょう。
 

①断られる大きな理由4

過去の状況を気にせず、改めて申し込みをしてみましょう。最近はネットでの申し込みが可能になり、来店不要で契約も可能です。
 

今回の内容を踏まえて申し込みに臨めば、大きな確率で契約は可能になるでしょう。